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よくわかる信用取引~「回転日数」「信用評価損益率」とは?


【★基礎からわかる「テクニカル分析」入門9-2】

需給が良いのか、悪いのか?

「株価は需給で決まる」といわれています。相場の世界では買いたい人が多いときのことを“需給関係が良い”といい、売りたい人が多いときのことを“需給関係が悪い”というふうに表現したりします。

株を買うなら、これから価格が上がる(=需給が良くなる)と見込めるものを買いますよね。

では、需給の良し悪しはどうやって判断するのでしょうか?
前回の記事>に引き続き、信用取引の指標から需給を観察してみましょう。

回転日数とは? 平均何日で利益(損失)確定しているか

信用取引は、いわば証券会社に借金をしている状態なので、基本的に利益が出たら反対売買をしてさっさとポジションを解消してしまうのが一般的です。新規取引開始から返済までの投資家たちの平均的な日数を「回転日数(かいてんにっすう)」といいます。

相場が活況になると短期での売買が盛んに行われて、回転日数も短くなっていきます。一般的に10日くらいで活発な状態、5日くらいになると投機的な状態になっているといえます。

回転日数からわかる需給

価格が右肩上がりなら、サクサクと利益確定できるので、回転日数も短くなり、買い残もさほど積み上がりません。これは“需給の良い状態”です。

しかし、いったん株価の上昇ピッチが鈍ると、回転日数が長引き、買い残の増加へつながります。

その後、高値で信用買いした投資家たちが含み損を抱えたまま決済期日が近づけば、あきらめて手じまいする人がたくさん出てきて需給関係は一時的に悪化し価格が下落することとなります。

回転日数が短くなっているのか、長くなっているのか、その変化に注目しておくと需給の変化に気づくことができるでしょう。

信用評価損益率 相場全体の地合いをみる

もう一つ信用取引に関する大事な指標「信用評価損益率(しんようひょうかそんえきりつ)」をご紹介します。
これは相場全体の地合い(相場の状況)をみる重要な指標のひとつとされています。

信用取引をしている投資家たちが、どれくらい含み損益を抱えているかをあらわします。

前述したように信用取引は一般的に短期的な性格であることから、含み益が出ればすぐに手じまう人が多いといえます。

したがって、未決済の買い残は通常含み損となっていることが多く、信用評価損益率は、大半がマイナス圏での推移となります。
マイナスが大きくなればなるほど、地合いが悪い状態だと予想できます。

信用評価損益率の目安

信用評価損益率の目安を知っておきましょう。

天井圏が0%前後、過熱圏が▲5%前後とされています。
底値圏が▲20%前後、大底圏が▲40%前後といわれています。

通常、信用評価損益率は▲5%~▲20%の間で推移する傾向があります。

この指標は全体の地合いを読み取ったり、底値圏のタイミングを図りやすいなどの長所がある一方で、天井圏では指数が先行したり、多くの証券会社が提供している信用評価損益率は前週のデータであるため、実際の株価動向に遅行する短所もあるということは覚えておきましょう。

底値圏での信用評価損益率

信用評価損益率の底値圏での実例をご紹介しましょう。

信用評価損益率が底値圏とされる▲20%前後まで下がっている局面では、日経平均株価の安値のタイミングにおおよそ近いことがわかります。

一般的に信用評価損益率は、市場全体の底値圏を推し測る場面においての精度は比較的高いとされています。しかし、これを鵜呑みにしすぎず、ほかの指標とあわせて分析したうえで株価のトレンドをフォローすることも大切です。

>>次のレッスン「株価にもパターンがある?『三尊天井』『ダブルボトム』を見つけよう」

>>【連載】これからの相場をテクニカル視点で読む! 中村克彦のテクニカルコラム
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