ハンバーガーの価格で各国通貨の購買力を知ることができる？　「ビッグマック指数」とは何か？

　「ビックマック」といえば、世界中で知られているハンバーガーです。金融とはなかなか結びつかないイメージですが、身近な商品の価格で各国通貨の購買力を測定することができる便利なツールとして、「ビッグマック指数」なるものが広く利用されています。

購買力平価の考え方をより身近なものに

　ビックマック指数は購買力平価の考え方を利用しています。購買力平価と聞くと、何やら難しそうに聞こえますが、実はとても簡単な考え方です。

　例えば、米国と日本で同じように売られている「あるモノ」を基準に考えてみましょう。この「あるモノ」は米国では1ドルで売られているとします。全く同じモノが日本では120円で売られていたのならば、この「あるモノ」を基準に考えれば米国と日本では1ドル＝120円で購買力が釣り合って（平価して）おり、これがドルと円の交換レートとして妥当ではないかとの考え方が基になっています。

　もし、この値段が極端に不釣合いなものならば、安く買える国で大量に買い付けて、高く売れる国で売ることにより利益が出ます（これを裁定取引と言います）。裁定取引の結果、安い国での価格が上昇し、高い国の価格は下落するでしょう。結局は、ある均衡点に落ち着くと言う結果が予想できます。お金や物、サービスの取引が完全に自由に行える市場では、同じ商品の価格は一つに収れんするという“一物一価の法則”です。一物一価の法則のもと、価格が収れん（購買力が平価）した水準を購買力平価と言います。

ビッグマック指数（BMI）はビッグマックの価格を通じて通貨の購買力を比較

　上の文章では「あるモノ」を基準に考えましたが、これをさらにわかりやすくするために世界中で売られているビッグマックを基準にして購買力平価を考えたものがビッグマック指数（Big Mac Index）です。1986年に英国の経済誌『エコノミスト』のジャーナリストだったパム・ウッダル氏によって考案されました。

なぜ「ビッグマック」なのか？ 

　ビッグマックが指標として選ばれた理由は、世界中でほぼ同じ品質、サイズのものを提供していることから、各国購買力の比較の基準にしやすい商品だからです。

　世界100ヵ国以上で販売されているビッグマックには、一般的に広く流通している原材料（小麦粉、肉、野菜など）が使われています。そこに店舗の運営費などさまざまな諸経費を加算し、最終的な販売価格が決定されます。

　しかし、国によって価格差があり、各国の購買力に差があることが比較できるようになっています。

ビッグマック指数で比較してみると・・・

　それでは実際のビッグマック価格から、各国の購買力を比較してみましょう。
　
　2016年7月のビッグマック指数に基づいて具体的な例を挙げると、1ドル=102.52円で取引されていた2016年7月末当時、米国ではビッグマックが5.04ドルであったのに対し、日本では370円でした。つまり、ビックマックを基準に考えると、5.04ドル=370円ということになります。
　
　これではわかりづらいので、1ドル=○○円になおしてみましょう。5.04ドル=370円ですから、両辺を5.04ドルで割ればいいですね。1ドル=（370円÷5.04ドル）＝73.41円という計算でビックマックを基準とした購買力平価が算出されます。実際の為替レートは1ドル=102.52円なので、これらを比較すると29.1円の差が生じており、ビックマックを基準とした購買力平価（1ドル=73.41円）に比べ、実際の為替レートでは円が28.39％割安になっていることがわかります。つまり約30%ほど円の価値は過小評価されているのです。

　同じ時期、スイスのビッグマックの価格を見てみましょう。実際の為替相場では1ドル＝0.97スイスフランで取引されていた一方、スイスのビッグマックの価格は6.50スイスフランでしたので、ビックマックを基準とした購買力平価（ビックマック指数）は5.04ドル=6.50スイスフラン、つまり1ドル=1.29スイスフラン（6.50スイスフラン÷5.04ドル）となります。つまり、実際の為替相場のスイスフランはビックマック指数に比べて32.96％も割高になっていたということがわかります。スイスの他には、ノルウェー、スウェーデンといった国の通貨の価値がそれぞれ10.15%、4.29%過大評価されていました。
　
　ただし、ビッグマックも、世界中の国で販売されているわけではありませんし、購買力平価の考え方自体が先にも述べたように「お金や物、サービスの取引が完全に自由に行える市場」を前提とした理論の上に成り立っているものであり、現実世界で常に通用するものではありませんので、あくまでもツールのひとつとして参考にするのがよいでしょう。

ビッグマック指数以外にもトール・ラテ指数、iPod指数もある

　ビッグマック指数以外にも身近なモノによる指標としては、エコノミスト誌による「スターバックス・トールラテ指数」やオーストラリア・コモンウェルス銀行による「iPod指数」なるものを発表しています。これらの指数はビッグマック指数に類似しているようで、実は各国異なる食文化の影響を受けにくいという利点があるといわれています。

　ビッグマック指数とトールラテ指数、iPod指数をそれぞれ比較してみると、また違った結果が出ておもしろいかもしれません。

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